 |
| Japan Steel |
日本の鉄鋼メーカーは、7月販売分に向けて鋼材価格の引き上げを断行しました。東京製鐵は、熱延コイル（HRC）の価格を前月比で1トンあたり2,000円（約12ドル）引き上げました。加えて、鉄筋やH形鋼の価格も3,000円（約19ドル）の引き上げを発表しています。この結果、HRC（1.7～22mm）は624ドル、鉄筋（D13～25）は581ドル、H形鋼（100～300mm）は724ドルへと価格を改定しました。
コスト増大による価格転嫁の加速
日本の鉄鋼メーカー各社は、深刻化する生産コスト増大への対応を余儀なくされています。東京製鐵は、エネルギーおよび原材料価格の継続的な上昇を価格改定の主因に挙げました。一方で、長尺製品を扱う合同製鐵や日本製鉄も同様に、価格引き上げを推進しています。合同製鐵は線材およびバーインコイル（BIC）の価格を1トンあたり10,000円（約62ドル）引き上げ、収益構造の改善を図ります。
日本製鉄と市場への影響
日本製鉄は、鉄筋および線材製品において新たな価格引き上げの動きを加速させています。同社は、国内契約およびスポット販売に対して7月から1トンあたり5,000円の追加値上げを要請しました。加えて、日本製鉄は地域市場の動向を見極めながら、輸出市場においても同様の価格改定を検討しています。一方で、中国の宝鋼集団（Baosteel）は7月の国内向け平鋼製品価格を据え置いており、日中メーカーの価格戦略における差異が鮮明となりました。
金属フォーカス 編集部コメント
今回の価格改定は、製造コスト上昇分を内部努力のみで吸収することが限界に達している業界の現状を如実に示しています。今後は、国内外の需要回復のペースに合わせて、各メーカーがどこまで価格転嫁を維持できるかが、下半期の収益性を左右する重要な焦点となるでしょう。
Tags
STEEL
